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採用した外国人スタッフに定着して、戦力として活躍してもらうために、企業が準備すべきことや、考えておかなければならないことなどを解説します。(2020年7月2日)
政府の緊急事態宣言解除からしばらくたち、ビジネス全体も少しずつ元に戻ろうとしている段階にあると思います。コロナ禍にあって、各企業さまざまなことに取り組まれてきたかと思いますが、以前の業務のやりかたを見直し、修正したり、また新しい取り組みを始めている企業も多くあります。
今回は企業のさまざまな取り組みの中で、実際に導入したことをきっかけに、今後も継続する(したい)という声の多い「オンライン採用」について扱います。外国人材の採用をオンラインで行うときのメリットや注意点などを解説します。
多様な地域に住む人に会える
ここでいうオンライン採用には企業説明会だけではなく、グループディスカッションやグループ面接、個人面接など、さまざまな取り組みが含まれています。現在、日本の多くの企業がオンライン採用自体に慣れていないため、自社の採用ニーズに合う形でオンライン化できていない状況と言えます。
外国人留学生にとっても日本人学生にとっても、昨年と比べてはるかに就職活動が難しくなっている現状を踏まえると、ウェブ告知を含め、自社にふさわしい形でオンライン採用のシステムを早期に導入できた企業ほど、優秀な人材を確保しやすい状況にあると考えられます。
まずオンライン採用のメリットですが、地理的な条件からの解放があります。これは求職者、企業の双方にとって大きなメリットです。求職者にとっては時間的、金銭的な負担が減り、企業にとっては多様な地域に住む多くの優秀な人材に会うことができます。
通信環境の整備
一方、難しさもあります。まず、事前に通信環境を求職者側に準備してもらう必要もあります。また、企業側がその情報を明確に伝えないことで、当日うまくコミュニケーションがとれなかったり、そもそも参加自体ができないケースも散見されます。このようなハード面の設定と事前共有だけでなく、ソフト面の準備とその使用方法に関する事前共有も重要です。
もし一方的に情報を伝える形で企業説明会を実施したいなら、例えば参加者の活動制約が大きいzoomウェビナー(オンラインでの講演会やセミナーに適したミーティングツール)で実施し、逆に参加者からの反応やアクションを期待して双方向のやりとりを想定しているなら、zoomミーティング(オンラインでの会議や打ち合わせなどに適したツール)が適切かもしれません。
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●文/淺海一郎(あさみ いちろう)
内定ブリッジ株式会社代表。大手進学塾にて主に難関校を受験する子女の国語科教育を10年行い(実績約1,400名)、2009年に日本語教育業界へ転向。留学生や国内外の外国人会社員、会社役員へ日本語コミュニケーション教育を行う(実績約1,000名、国籍数61カ国)。現在は日本語教育事業に加え、年間で約40カ国500名の欧米、アジア圏人財への就労支援の他、社内教育や就労支援の現場で集めた多国籍の人財の声を、留学生教育機関(海外大学、国内大学等)や企業の皆様に、講演やセミナー、コンサルティングという形で届けている。
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