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アイデムの人材育成・研修部門の担当者が、日々の業務やお客さまとの対話から感じたことなどをつづります。(2020年8月6日)
管理職にとって直属の部下への指導や助言は、いつの時代にも絶対に欠かすことができない重要な役割です。
現在も終息していない新型コロナウィルスの感染拡大は、全世界のビジネスマンにとってBtoB、BtoCなどのビジネススタイルに関わらず、多大なる影響を与え続けています。そのような非常事態においても企業活動を止めるわけには行かず、会社が動き続ける限り、上司は部下を育て、部下は自身の成長に努めなければなりません。
しかしながら新型コロナウィルスの流行により、社会の流れ、特に働き方に関しては大きな変化を余儀なくされました。既に多くの識者が声を挙げ、力説しているように、一部大手企業でのワークスタイルと考えられていたテレワークが中小企業においても広く取り入れられるようになりました。もちろん業種や職種によってはできない、または難しく、導入を見送っている企業も数多くあります。
しかし、そう考えていた企業の中にはダメ元でやってみると案外問題なく導入できた、もっと早く取り入れるべきだったといった声もたくさん聞こえています。結果として比率は各社様々ではあるものの、アフター・コロナでもテレワークを継続する、
新たに始めると考えている企業が圧倒的に多くなっています。但し、現状は東京など大都市圏と地方とでは受け入れ姿勢に大きな開きがある点は押さえておくべきでしょう(図参照)。
■図
出典:内閣府「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」より
それではここから本題に入ります。テレワークを導入せずコロナ禍以前とワークスタイルに変化がない企業では従来通り、上司は部下に対して対面で指揮命令、指導教育が行えます。
一方でテレワークを推し進め、社員同士が顔を合わせる機会が減少した企業では、やり方を変えていかねばなりません。テレワーク導入企業の多くはZoomやTeamsなどのWeb会議システムを活用し、日々のミーティングや商談を行われているかと思います。
そのような環境下では、当然上司から部下への個別の指導等に関しても、オンライン上で行う場面が多くなってくることが推察されます。特に部下が起こしたミスに対する注意・指導は即時・即日が基本です。次に会社で顔を合わせた時でいいか、というわけにはいきません。
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●文/山田賢司(やまだ けんじ)
株式会社アイデム 西日本事業本部キャリア開発支援チーム 人材育成・研修プランナー
大学卒業後、教職の道を志し、人生2度目の浪人を選択するも夢破れ挫折を味わう。その後、高額収入の得られる肉体労働やナイトワークに従事し資金を貯めた後、イベント企画会社を起業。しかし業績は安定せず見切りをつけ、株式会社アイデムへ営業(現:採用プレゼンター)として入社。約20年間、顧客対応のみならずマネージャーとして営業所運営・部下指導についても多くの経験を積む。現在はこれら数々の経験を活かし、お客様が抱える課題解決のため、研修プランナーとして日々奮闘中である。
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