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ストレスチェック義務化時代のメンタルヘルス入門

ストレスチェック義務化時代のメンタルヘルス入門一覧
第10回「働く人々の幸福に結びつくセルフケア」

第10回「働く人々の幸福に結びつくセルフケア」

2015年12月、職場でのメンタルヘルス対策として、労働者の心理的な負担の程度を把握するストレスチェックが義務化されました。近年、企業にとってメンタルヘルスの重要性は増しています。豊富な臨床経験を持つ著者が、メンタルヘルスの基礎を解説します。

コストではなく投資として考える

　さて、いよいよ本連載も残すところ2回となり、まとめに入ってきました。今日も、日本でトップクラスの企業のストレス対策に関するご相談を伺ってきました。まだまだ、多くの企業では「ストレスチェック」をやるのがやっとで、「セルフケア研修」まで行っていないようです。社内に適切な講師がいない場合、外部講師を頼むとコストがかかりますので、考慮中というところが多いように感じます。

　しかし、ラインケアやセルフケア研修を実施することは、「ストレスチェック」の成果につながります。例えば、メンタルヘルス不全がもたらす、怠業や休職によるコスト計算も出されています。

　ある機関では、1件の発生は「1,300万円」の損失と推察されております。「ストレスチェック＋研修」でメンヘル不全発生率を減少させることができれば、大きな効果を生むことは言うまでもありません。また、会社への効果だけでなく、社員の方のメンタル不全が防止されたということは、ご家族も含めて多くの幸福をもたらすことにもなります。

無知と無理解が効果的メンタルヘルスを妨害

　日本では、大企業になればなるほど人事異動が頻繁です。仕事の面では優れた担当者が配属されても、「ストレス」に対しては無知なことが少なくありません。やっと理解しても、他部署に異動すると最初からやり直しになります。

　小規模事業所で経営者の方がメンタルヘルスに理解があると、よい対策が行われるのはこのためです。同様に担当者がメンタルヘルスを分かっていると、企業の目的に沿った「ストレスチェックやメンタルヘルス、さらには幸福に結びつくセルフケア研修」を実行できます。努力あるところに、社員を幸福にするストレスチェックがあります。

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●文／佐藤隆（さとうたかし）
株式会社総合心理教育研究所代表取締役、臨床心理士、精神保健福祉士
日本鋼管病院の精神衛生室及び同社人事部兼務にて、日本のメンタルヘルス対策草創期の実務に携わる。学術活動として300社以上の企業および官公庁を対象に、リーダーシップおよび管理職のメンタルヘルスに関する調査研究を実施。多数の企業における人事部・管理職向け研修や人事システム立案に携わる。現在グロービス経営大学院大学教授、ハンス・セリエ財団カナダストレス研究所上席客員研究員。著書に『臨床心理学とストレス科学』（エイデル研究所）、『ビジネススクールで教えるメンタルヘルス入門』（ダイヤモンド社）など多数。
http://www.sipe-selye.co.jp