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2015年12月、職場でのメンタルヘルス対策として、労働者の心理的な負担の程度を把握するストレスチェックが義務化されました。近年、企業にとってメンタルヘルスの重要性は増しています。豊富な臨床経験を持つ著者が、メンタルヘルスの基礎を解説します。
「Yes We can」を体験できることを見せられるか?
このところ、「ストレスチェック後の集団分析の使い方」の説明を依頼されて、全国を回っています。ラインケアのとき、最近は役員や上席部長の方々も出席いただくことが増えています。経営層の方々の意見には、下記の2つの傾向があります。
・否定派(ストレスチェックなんかやっても役に立たない)
・肯定派(自分たちもストレスチェックをやって会社を働きやすくする)
前者は、ラインケアをやっても意味がありません。参加してきた管理職の方々も居眠りし、ほとんど関心がありません。上に立つ人が否定的に考えているならば、「適当にやっておけばいい」と思ってしまうのです。
後者は、自らストレスチェックを受けて参考にしようと考えています。そして「われわれはできる、良い職場を作ろう」「メンタルヘルスを未然防止しよう」と考えています。参加している管理職の方々の目が輝いています。せっかくコストと時間をかけて、社員全員で実施しているわけですから、スタートは「Yes We can」から始めましょう。
キーポイントは「HRM・リーダーシップ・セルフケア」
しかし、必ずしも否定派が問題とは言えません。なぜ否定になったかというと、「効果的な方法」を知らなかったからです。残念ながら、「良い効果的なストレスチェック」をしなければ、効果が上がらないのも事実です。
メンタルヘルス不全を把握するには、症状診断が有効でしょう。モチベ―ションを把握するには、組織行動学的診断が必要です。前者は疾病を、後者は適応レベルを測定します。さまざまなストレスチェックが流布されています。しっかりと学術的に実証性ある効果的で、組織実態に合った良いストレスチェックを選択しましょう。
集団分析の活用の仕方は、そこから問題点を把握し、原因を考察し、対策を立て、実践していきます。(1)HRM(採用・配置・育成・評価)に問題はないか、(2)リーダーシップに問題はないか、(3)社員個々人が正しいセルフケアをやっているか…という3点からのアプローチをきわめていくことが重要です。
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●文/佐藤隆(さとう たかし)
株式会社総合心理教育研究所 代表取締役、臨床心理士、精神保健福祉士
日本鋼管病院の精神衛生室及び同社人事部兼務にて、日本のメンタルヘルス対策草創期の実務に携わる。学術活動として300社以上の企業および官公庁を対象に、リーダーシップおよび管理職のメンタルヘルスに関する調査研究を実施。多数の企業における人事部・管理職向け研修や人事システム立案に携わる。現在グロービス経営大学院大学教授、ハンス・ セリエ財団カナダストレス研究所上席客員研究員。著書に『臨床心理学とストレス科学』(エイデル研究所)、『ビジネススクールで教えるメンタルヘルス入門』(ダイヤモンド社)など多数。
http://www.sipe-selye.co.jp
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