「人材の活用」「従業員の教育」「人事制度」等について、事例満載の記事や専門知識が深まるコラム等を展開。自社の活性化や雇用管理のヒントに!

「経営者やパート従業員の意識」等について、さまざまなデータを作成。労働市場の現状が分かります。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

「平均時給 の検索」「時給の平均や動向」等について、データを作成。労働市場の現状が分かります。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

アイデム人と仕事研究所では、「ビジネスマナーのブラッシュアップ」「新入社員の戦力化」「職種別・階層別の知識・スキルアップ」等につながるセミナーを開催しています。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

人材育成のツボ

評価と人材育成はセットで行う

アイデム人と仕事研究所の研修部門の所員が、日々の業務やお客さまとの対話から感じたことなどをつづります。

< 1 2 >

 4月を迎え、新年度がスタートしました。この時期になると、話題になることの1つが「評価」です。年度末の評価、年初の課題設定等、「評価」に関わる時間・エネルギーは相当なものになります。

 

 しかし、なかなかうまくいかないことが多いのが、「評価」ではないでしょうか。それではいったい評価は、何のために行うのでしょうか。評価の結果は、最終的には給与や賞与に反映されることが多いため、評価をされる側にとっては大きくモチベーションに影響します。

 

 

 先日、友人から「評価」に関する不満の話を聞きました。1年間、特に上司からは何も言われずに業務を行ってきましたが、期末になっていきなり、「これでは達成度合いが不十分」だとか、「他の人と比較して、やや劣るパフォーマンスだ」と言われ、マイナス評価をされたという話でした。

 

 友人はそれなりに頑張って仕事を遂行しており、普段も特に何も言われていなかったことで、認められていると認識していました。

 その後は完全にモチベーションを失くし、転職も考えるほどに。どのような理由で上司はそのような「評価」を友人にしたのかわかりませんが、その「評価」結果が部下の転職という危機を生み出してしまったのです。

 

 評価の目的は色々とありますが、主には人財育成の一環ではないでしょうか。新年度の初めにそれぞれ部署の業務課題を明確にし、部下の誰に何の業務を役割分担させるのかを決めることになります。

 言い換えると上司自身が、今年度何を業務課題として設定して、それを部下にどのよう分担させて課題解決させるか、を考えることになります。そこには当然、部下にその業を通じて、どのように成長して欲しいか、または欠点を克服して欲しいか等、人財育成としての考え方を視野に入れ、作成することになります。

 

 それに関して部下は、自分ならどこまでできるのか、またはどのような支援が上司から欲しいのか等、十分に話し合って合意することが大切です。この過程がないと、結果が良かったのか悪かったのかわからず、上司の一方的な結果を「評価」として伝えられることになり、部下の不満に繋がります。

 上司にとっても部下の能力を十分に把握していないと、業務課題と実際の業務力に乖離ができ、課題の達成が困難になります。

 

>>>次ページに続く

 

※次ページ以降の閲覧には、会員登録(無料)が必要です

<会員サービスのご案内はコチラ

 


 

 

 

●文/中島美保(なかじま みほ)
アイデム人と仕事研究所 教育・研修企画/営業担当 
大手人材紹介会社での法人営業、大手損害保険グループ会社の人事部にて、採用、人材教育全般を担当。現在はアイデム人と仕事研究所にて、キャリアカウンセラー(CDA)として、お客様の経営視点を大切に、組織が活性化できる人材教育・研修をご提案できるように業務に取り組んでいる。

< 1 2 >

この記事のキーワード

クリックすることで関連する記事・データを一覧で表示することができます。

一覧ページへ戻る

2ページ目以降をご覧になるには、会員ログインが必要です。
会員登録(無料)がお済みでない方はこちら

会員登録(無料)はこちら

その他のコラム記事を見る

人気記事ランキング

マネジャーの仕事/田中和彦

[第36回「部下からナメられないようになるためには?」]
人材育成や評価、意思決定など、マネジャーにはさまざまな役割が求められます。マネジャーに必要な視点や考え方、心の持ち方などについて考察します。

判例に学ぶ労使トラブルの処方箋/岡正俊

[無期転換権発生前の雇止めの有効性〜N事件(東京高裁令和4.11.1判決、労判1281号5頁)〜]
近年、労働関係の訴訟は社会的関心が高まり、企業にとって労使トラブル予防の重要性は増しています。判例をもとに、裁判の争点や予防のポイントなどを解説します。

時事トピックス

[年収の壁・支援強化パッケージ、計画届受理状況]
人事労務関連のニュースの中から、注目しておきたいものや社会の動向を捉えたものなどをピックアップしてご紹介します。
注目のコンテンツ

人と仕事研究所Facebook