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人材育成のツボ

研修を受けて、本当に効果はありますか？

アイデムの人材育成・研修部門の担当者が、日々の業務やお客さまとの対話から感じたことなどをつづります。（2026年3月12日）

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はじめに

　セミナー、公開講座、公開セミナー、研修など呼び方は様々ですが、本当に多くの場所でビジネスパーソンが学ぶ場が設けられています。受講料金や時間の拘束があり、それに見合う効果があるのかを疑問視されている方も多いのではないかと感じています。そこでこの記事では、これらを受講して本当に効果があるのかという疑問に対し、私なりの考えを述べさせていただきます。





　また、以降の文章では呼び方を最も一般的と思われる「公開講座」に統一します。ただし、民間組織が無料で行っているセミナーは、多くが別に目的があると思われますので、この記事での「公開講座」には含まれていません。


中小企業におけるOFF-JTの現状

　まず、中小企業におけるOFF-JTの現状を確認します。厚生労働省が所轄する独立行政法人である労働政策研究・研修機構が2025年11月19日に発表した「人材育成と能力開発の現状と課題に関する調査（企業調査）」によると、「業務命令に基づき、通常の仕事を一時的に離れて行う教育訓練・研修（OFF-JT）」の実施状況（有効回答：6116社）は以下の通りです。





　OFF-JTを実施した企業の割合は全体で31.6%。規模別では従業員数9人以下の企業では16.2%と少数である反面、300人以上の企業は76.1%と高い割合を占めています。また、30人〜99人の規模でも、半数近くの企業がOFF-JTを実施しています。
また、OFF-JTを実施された企業の、その評価は以下の通りです。





　「効果があった」または「ある程度効果があった」の割合は、全体で83.9%と高い数字を示しています。
　実施されている企業は、概ね「効果はある」と認識していると考えてよいのではないかと思います。
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●文／松嶋清和（まつしま きよかず）
株式会社アイデム メディアソリューション事業本部キャリア開発支援チーム／人材育成・研修プランナー
インストラクショナルデザイナー、特定社会保険労務士、メンタルヘルス・マネジメント検定�擬�
大学卒業後、大手アパレル商社に勤務、全国の小売店との相談・折衝業務に従事する。その後1998年に株式会社アイデムに入社してからは、13年間に延べ3,000社以上の経営者・人事担当者らと面談。求人広告の営業担当として、採用および人材活用に関する提案を続けてきた。2010年11月以降は同社「キャリア開発支援チーム」にて、採用後の人材育成、教育・研修に特化した企画提案を行っている。
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