「人材の活用」「従業員の教育」「人事制度」等について、事例満載の記事や専門知識が深まるコラム等を展開。自社の活性化や雇用管理のヒントに!

「経営者やパート従業員の意識」等について、さまざまなデータを作成。労働市場の現状が分かります。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

「平均時給 の検索」「時給の平均や動向」等について、データを作成。労働市場の現状が分かります。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

アイデム人と仕事研究所では、「ビジネスマナーのブラッシュアップ」「新入社員の戦力化」「職種別・階層別の知識・スキルアップ」等につながるセミナーを開催しています。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

人材育成のツボ

働きやすいだけではダメ!「ゆるブラック企業」にならないために

アイデムの人材育成・研修部門の担当者が、日々の業務やお客さまとの対話から感じたことなどをつづります。(2022年5月19日)

< 1 2 >

 仕事柄、経営者の方や人事担当の方とお話しする機会が多いのですが、どの企業の方も社員の定着には頭を悩まされています。最近では従業員満足度(ES)が注目されていることから、よく話題に上がります。社員の満足度が高い企業と聞くと、「ホワイト企業」のイメージがあります。では、「ホワイト企業」とはどのような特徴を思い浮かべますか。

 

・残業がない
・福利厚生が整っている
・有休がとりやすい など

 

 このような条件だけを見ると、働きやすそうな気がしませんか。でも実際には、従業員の会社に対しての満足度は高いとは限りません。

 

 

 

 

「ゆるブラック企業」をご存知ですか?

 

 ゆるブラック企業とは、労働環境が整っているが「やりがい」や「成長」を感じることができない企業のことを総称した造語です。「ホワイト企業」「ブラック企業」の言葉同様、明確な定義は定められていません。最近では日経ビジネスや新聞でも取り上げられていました。傾向としては、誰にでもできるルーティンワークが多かったり、新しい取り組みは敬遠されるような企業に多いようです。

 

 ではなぜ、ゆるブラック企業は社員の満足度が低いのでしょうか。終身雇用が姿を消したと言われるこの時代に、「この会社にいて成長できるのだろうか?」と企業の存続と自身のキャリアに対しての不安を感じる社員が増えていることが考えられます。

 

 令和3年に厚生労働省が発表した「令和3年上半期雇用動向調査結果の概況」によると、「転職入職者が前職を辞めた理由」を調査した結果は、収入、人間関係、労働条件に次いで「会社の将来が不安だった」が4位に入ってきます。これを20代に絞ると、トップ3に入っていました(会社都合、定年・契約期間の満了を除く)。

 

 企業側から見ても、ゆるブラック企業のままでは危険です。企業の存続を考えたときに、今後企業をさらに発展させたいと考えていても、コロナ禍以降、現状維持すら難しいところも多いかもしれません。
 そこで、企業の未来に大きな影響を与えるのは、「社員一人一人の力」です。

 

 

>>>次ページにつづく

※次ページ以降の閲覧には、会員登録(無料)が必要です
<会員サービスのご案内はコチラ>
につづく

 


●文/豊岡梨紗(とよおか りさ)
株式会社アイデム 西日本事業本部キャリア開発支援チーム/人材育成・研修プランナー
幼稚園教諭一種免許、小学校教諭一種免許取得。大学卒業後、自動車販売店での勤務を経て、株式会社アイデムに入社。現在はキャリア開発支援チームにて研修プランナーとして、研修の企画提案・運営を行っている。

< 1 2 >

この記事のキーワード

クリックすることで関連する記事・データを一覧で表示することができます。

一覧ページへ戻る

2ページ目以降をご覧になるには、会員ログインが必要です。
会員登録(無料)がお済みでない方はこちら

会員登録(無料)はこちら

その他のコラム記事を見る

人気記事ランキング

ヒトがあつまる職場/田中和彦

[第9回「上司が部下に謝ることができる組織」]
企業は、ずっと同じ人たちで運営していくことはできません。人が辞めても、また入ってくる職場について考察します。

判例に学ぶ労使トラブルの処方箋/岡正俊

[仮眠時間は労働時間に当たるか?〜T社事件(最高裁H14.2.28判決、労判822号5頁)〜]
近年、労働関係の訴訟は社会的関心が高まり、企業にとって労使トラブル予防の重要性は増しています。判例をもとに、裁判の争点や予防のポイントなどを解説します。

時事トピックス

[2050年、3分の2の都道府県で「5分の1世帯が高齢者単独世帯」]
人事労務関連のニュースの中から、注目しておきたいものや社会の動向を捉えたものなどをピックアップしてご紹介します。
注目のコンテンツ

人と仕事研究所Facebook