「人材の活用」「従業員の教育」「人事制度」等について、事例満載の記事や専門知識が深まるコラム等を展開。自社の活性化や雇用管理のヒントに!

「経営者やパート従業員の意識」等について、さまざまなデータを作成。労働市場の現状が分かります。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

「平均時給 の検索」「時給の平均や動向」等について、データを作成。労働市場の現状が分かります。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

アイデム人と仕事研究所では、「ビジネスマナーのブラッシュアップ」「新入社員の戦力化」「職種別・階層別の知識・スキルアップ」等につながるセミナーを開催しています。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

シゴトの風景

第130回「職場の平均年齢は60代後半!?」

働く個人にこれまでのキャリアや仕事観を聞き、企業が人を雇用する上で考えなければならないことを探ります。(2024年10月1日)

< 1 2 >
 放課後児童クラブのことが気になっていた北田さんは、「もう1〜2週間入院して様子を見たほういい」というドクターの勧めを断り、1週間で退院。昨日今日と自宅で療養し、土日を挟んで週明けから職場復帰を果たす予定だ。

「私自身が突然1週間休むことになって、現場に大きな迷惑をかけてしまいました。だからこそ、『すぐにでも復帰しなくては!』と考えています。うっ血性心不全は治らない病気なので、またいつ再発するか分かりません。元気とは言いがたいものの、この歳でバリバリ働けていること自体がとてもありがたく、生きる活力にもなっています」
(取材・文/イダツカ・ノサ)





<メモ>
 2023年に総務省が発表した労働力調査によると、65歳以上の就業者数は過去最多の914万人で、全就業者に占める割合は13.5%となっています。働く高齢者は4人に1人で、65〜69歳に限れば2人に1人です。働く理由は大きく分けると、社会参加や健康維持といったものか、経済的なものになります。

 高齢者の就労が増えている最大の要因は、慢性的な人手不足と雇用年齢の延長です。現在、企業には65歳までの雇用確保措置が義務付けられており、70歳までが努力義務です。将来、年金の支給開始が後ろ倒しにされる可能性があり、そうなると70歳までの雇用確保が義務化されるかもしれません。
(三宅航太<株式会社アイデム>)
< 1 2 >

この記事のキーワード

クリックすることで関連する記事・データを一覧で表示することができます。

一覧ページへ戻る

2ページ目以降をご覧になるには、会員ログインが必要です。
会員登録(無料)がお済みでない方はこちら

会員登録(無料)はこちら

その他のコラム記事を見る

人気記事ランキング

ヒトがあつまる職場/田中和彦

[第7回「ヒトがあつまる職場か、逃げだす職場か」]
企業は、ずっと同じ人たちで運営していくことはできません。人が辞めても、また入ってくる職場について考察します。

判例に学ぶ労使トラブルの処方箋/岡正俊

[引き継ぎをしなかった退職者に損害賠償を請求できるか?〜P社事件(横浜地裁H29.3.30判決、労判1159号5頁)〜]
近年、労働関係の訴訟は社会的関心が高まり、企業にとって労使トラブル予防の重要性は増しています。判例をもとに、裁判の争点や予防のポイントなどを解説します。

時事トピックス

[【厚労省】10月の制度変更(社保適用拡大、教育訓練給付拡充、最賃改定)]
人事労務関連のニュースの中から、注目しておきたいものや社会の動向を捉えたものなどをピックアップしてご紹介します。
注目のコンテンツ

人と仕事研究所Facebook