「人材の活用」「従業員の教育」「人事制度」等について、事例満載の記事や専門知識が深まるコラム等を展開。自社の活性化や雇用管理のヒントに!

「経営者やパート従業員の意識」等について、さまざまなデータを作成。労働市場の現状が分かります。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

「平均時給 の検索」「時給の平均や動向」等について、データを作成。労働市場の現状が分かります。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

アイデム人と仕事研究所では、「ビジネスマナーのブラッシュアップ」「新入社員の戦力化」「職種別・階層別の知識・スキルアップ」等につながるセミナーを開催しています。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

労働時事ニュース

  • 労働時事ニュース
  • 従業員1人当たりの研修費用は32,412円、コロナ禍後は回復傾向に−教育研修費用実態調査(産労総研)

従業員1人当たりの研修費用は32,412円、コロナ禍後は回復傾向に−教育研修費用実態調査(産労総研)

産労総合研究所は、「2023年度 教育研修費用の実態調査」を実施し、結果を発表した。
 
当調査は、企業内の教育研修の実態を知るため、1976年からほぼ毎年実施しているもので今回で第47回目。国内企業における教育研修費用総額と従業員1人あたりの教育研修費用、昨年度の予算額や実績、今後の方向性などを調査している。
 
調査対象:上場企業および当社会員企業から任意抽出した約3,000社(回答のあった147社で集計)
調査時期 :2023年6〜7月
 
【結果のポイント】
◆従業員1人あたり研修費用の2022年度実績額の平均は32,412円となった。1人あたりの教育研修費用は、コロナ禍となった2020年に大きく減少したが、今回の調査ではコロナ前の水準に戻りつつある傾向がみてとれる
 
◆今後(1〜3年)の教育研修費総額の見込みについて、「かなり増加する見込み」が9.7%、「やや増加する見込み」が53.1%で、合わせて62.8%と6割強となった。増加見込みの企業はだいたい5割前後で推移しており、2020年度に3割弱と大きく落ち込んだが、その後回復、2023年度調査ではここ10年ほどで最も高い増加傾向となった
 
◆2023年度(今年度)に特に重点的に取り組む教育として最も多かったのは、例年同様、「新入社員教育」(階層別教育)だった。次いで、「中堅社員教育」(階層別教育)、「選抜型幹部候補者育成教育」(職種別・目的別教育)、「初級管理者教育」(階層別教育)など。このほか、職種別・目的別教育のなかでは、「DX・デジタル教育」や「メンタルヘルス・ハラスメント教育」が高くなっていた
 
 

一覧ページへ戻る

人気記事ランキング

人材育成のツボ

[イマドキの若手は何を考えているのか?〜Z世代による、Z世代との関わり方〜]
アイデムの人材育成・研修部門の担当者が、日々の業務やお客さまとの対話から感じたことなどをつづります。

事例で考える困ったときのマネジメント対応/山田真由子

[第4回「発達障害の可能性がある人がいたら」]
働き方や価値観が多様化する中、マネジメントは個別対応が求められています。さまざまな事例から、マネジャーに求められる対応を解説します。

ココロの座標/河田俊男

[第100回「やりたい仕事が分からない」]
人の心が引き起こすさまざまなトラブルを取り上げ、その背景や解決方法、予防策などを探ります。
注目のコンテンツ

人と仕事研究所Facebook