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伝わる文章の書き方〜報告書からSNSまで〜
ヒトがあつまる職場/田中和彦
事例で考える困ったときのマネジメント対応/山田真由子
デキル人が辞めない15分マネジメント術/岡本文宏
怒りを笑いに変える!クレーム対応/谷厚志
判例に学ぶ労使トラブルの処方箋/岡正俊
時事トピックス
人事労務関連ワード辞典
マンガ・ワーママ人事課長キノコさん
ココロの座標/河田俊男
【企業に聞く】人が活きる組織
労働ニュースに思うこと
人材育成のツボ
シゴトの風景
「平均時給 の検索」「時給の平均や動向」等について、データを作成。労働市場の現状が分かります。
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労働関連のトレンド用語を解説します。(2020年2月20日)
それぞれのポジションごとに、職務内容を細かく記した文書のことです。具体的な項目としては、職務内容と範囲、職務の目的・責任や権限の範囲、必要スキル・資格などがあります。目的は、企業と求職者・従業員の双方が「職務内容を正確に把握する」ことです。役割と責任の範囲を明確にすることで、その職務に対する実際の成果を客観的に判定することができ、評価に対する納得性を高めることができます。
成果主義の企業が多いアメリカでは、採用活動や評価、対価の査定などでジョブ・ディスクリプションが幅広く活用されており、重要な役割を果たしています。求職者側も提示されたジョブ・ディスクリプションを見た上で、応募するかどうかを決めるのが一般的です。
日本では、雇用管理の手法としての認識が高く、採用活動で運用されているケースは多くありません。ですが、最近では雇用の流動化に合わせて採用や雇用の在り方を見直す際、ジョブ・ディスクリプションを導入する企業が増えているようです。
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