「人材の活用」「従業員の教育」「人事制度」等について、事例満載の記事や専門知識が深まるコラム等を展開。自社の活性化や雇用管理のヒントに！

「人材の活用」「従業員の教育」「人事制度」等について、事例満載の記事や専門知識が深まるコラム等を展開。自社の活性化や雇用管理のヒントに！

＊一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。会員登録はこちら

「経営者やパート従業員の意識」等について、さまざまなデータを作成。労働市場の現状が分かります。

＊一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。会員登録はこちら

「平均時給 の検索」「時給の平均や動向」等について、データを作成。労働市場の現状が分かります。

＊一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。会員登録はこちら

アイデム人と仕事研究所では、「ビジネスマナーのブラッシュアップ」「新入社員の戦力化」「職種別・階層別の知識・スキルアップ」等につながるセミナーを開催しています。

＊一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。会員登録はこちら

ヒトが辞めない会社の採用活動

第6回「辞めても、新しい人がやってくる職場」

採用活動は、採用して終了ではありません。すぐに辞められてしまったら意味がないからです。定着・戦力化までを見据えた採用活動について考察します。（2024年3月19日）

< 1 2 >
黒字リストラの理由

　近年、大手を中心に、好業績でも早期退職を募る「黒字リストラ」を敢行する企業の報道がなされています。背景にあるのは、少子高齢化の進行による人口減少社会への対応です。将来、国内マーケットの縮小と働き手不足を避けることはできず、経営体力のあるうちに企業構造を見直し、再構築を図るための足掛かりと言えます。





　東京商工リサーチによると、2023年に早期・希望退職を募集した上場企業は41社（前年38社）でした。その内訳を直近の決算でみると、黒字は21社（51.2％）で半数を超えています。企業は、DXへの対応やグローバル競争を勝ち抜くための人材を必要としており、そのための人事施策の1つが外部からの獲得です。黒字リストラの目的は、社内の年齢構成や配置を見直し、組織の新陳代謝を図ることにあります。

　組織の新陳代謝は、企業が存続し続けるために必要なことでもあります。採用した人に定着してもらうことは大切ですが、ずっと同じ人たちでやっていくことはできません。家庭や個人の事情はもとより、定年による退職はさけられません。人事戦略はそもそも、人材流動化を前提として考えなければならない側面があると言えます。


辞めることを前提とした人事戦略

　では、人材流動化、つまり人が辞めることを前提とした人事戦略とは、どのようなものでしょうか。端的に言えば、人が辞めても新たに応募者がやってくる企業になることであり、言い換えれば、応募者から働きたいと思ってもらえる企業になることです。

　ですが、それを実現するのは簡単なことではありません。誰もが気持ちよく働ける環境を目指して、制度の設計や取り組みのトライ＆エラーを繰り返し、ブラッシュアップし続けていく必要があります。具体的に言えば、良好な人間関係を築くためのコミュニケーションの促進や休みが取りやすい環境の実現、公平な評価制度の運用などです。

　それと同時に大切なのが、早く辞めそうな人を採らないことです。応募者に働きたいと思ってもらえる企業になるには、その企業で働く人たちが気持ちよく働いていなければなりません。もし早く辞めてしまう人がいたら、その人は企業の考え方や方針に合わず、不満を持って働いている可能性が高いと言えます。
　程度によりますが、自社に不満を持っている人がいる企業で働きたいとは思えないのではないでしょうか。それをさけるには、自社に合った人を採用する必要があります。
※次ページ以降の閲覧には、会員登録（無料）が必要です
<会員サービスのご案内はコチラ>

●文／三宅航太
2004年、株式会社アイデム入社。東日本事業本部データリサーチチーム所属。同社がWebサイトで発信する「人の戦力化」に関するコンテンツの企画・編集業務に従事する。さまざまな記事の作成や数多くの企業を取材。
< 1 2 >

この記事のキーワード

クリックすることで関連する記事・データを一覧で表示することができます。

一覧ページへ戻る

２ページ目以降をご覧になるには、会員ログインが必要です。
会員登録（無料）がお済みでない方はこちら

会員登録（無料）はこちら

その他のコラム記事を見る

人気記事ランキング

ヒトがあつまる職場／田中和彦

[第9回「上司が部下に謝ることができる組織」]
企業は、ずっと同じ人たちで運営していくことはできません。人が辞めても、また入ってくる職場について考察します。

判例に学ぶ労使トラブルの処方箋／岡正俊

[仮眠時間は労働時間に当たるか？〜T社事件（最高裁H14.2.28判決、労判822号5頁）〜]
近年、労働関係の訴訟は社会的関心が高まり、企業にとって労使トラブル予防の重要性は増しています。判例をもとに、裁判の争点や予防のポイントなどを解説します。

時事トピックス

[2050年、3分の2の都道府県で「5分の1世帯が高齢者単独世帯」]
人事労務関連のニュースの中から、注目しておきたいものや社会の動向を捉えたものなどをピックアップしてご紹介します。
注目のコンテンツ

人と仕事研究所Facebook