「人材の活用」「従業員の教育」「人事制度」等について、事例満載の記事や専門知識が深まるコラム等を展開。自社の活性化や雇用管理のヒントに!

「経営者やパート従業員の意識」等について、さまざまなデータを作成。労働市場の現状が分かります。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

「平均時給 の検索」「時給の平均や動向」等について、データを作成。労働市場の現状が分かります。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

アイデム人と仕事研究所では、「ビジネスマナーのブラッシュアップ」「新入社員の戦力化」「職種別・階層別の知識・スキルアップ」等につながるセミナーを開催しています。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

デキル人が辞めない15分マネジメント術/岡本文宏

第8回 若手スタッフの定着率を上げる15分間「教育法」

マネジメントに時間を取れないプレイングマネジャーに向けて、15分で完結できるマネジメント手法をお伝えします。(2024年11月5日)

< 1 2 >
 「若手スタッフの定着率が上がらない」ことは、上司、経営者の悩みとして、常に上位に挙がってきます。なぜ、すぐに辞めてしまうのでしょうか?

 私が知る飲食チェーンで退職者へのアンケートを行ったところ、「ちゃんと教えてくれなかったから」が退職理由の1位でした。新人研修が行われているにもかかわらず、どうして“教育してもらえなかった”と思い、退職する人が多いのか? それは、現場で行われている教育法に問題があるからです。





教育に手を抜いたら、仕事ができるようにはならない

 かつて私がセブンイレブンのFC店を経営していたころ、出店エリアの店舗の新人教育の期間は3日〜1週間が平均でした。複雑で膨大な店舗業務を、そんな短い期間で「すべてマスターできるのか?」と言うと、超人的な記憶力がない限り無理です。そうであるのに、上司やトレーナーは、「分からないことがあれば質問してね」と言って、研修を早々に切り上げてしまいます。入社したばかりの新人は、分からないことが分からないので、それは言ってはいけないNGフレーズです。

 ほとんどの新人スタッフは、教育が中途半端な状態で現場に立たされ、右も左も分からずに業務をこなすことになります。そのうえ、ミスをすれば怒られたり、お客様からクレームをもらったりするので、徐々にストレスがたまってきます。不安な状態から不満を感じるようになり、その後、上司や企業に対して不信感を抱くようになり辞めていくのです。

 新人の教育は、時間をかけて、丁寧に教えることが不可欠です。確実に教えきるには、我流ではなく作業マニュアルを活用すると、教え漏れがなく効率よく進められるので時間も短縮できます。一通り教えた後は、そのままにせずに教えたことの理解度を確認するテストを随時行いましょう。未習得の箇所を繰り返しトレーニングすれば、確実に教えきることができます。

 人手不足の中で、そんな手間暇はかけられないと思うかもしれませんが、教育に手を抜けば、スタッフはいつまでも仕事ができない人のままです。本人も、既存のスタッフも顧客も、上司(経営者)も困るでしょう。
※次ページ以降の閲覧には、会員登録(無料)が必要です
<会員サービスのご案内はコチラ>


●文/岡本文宏(おかもと ふみひろ)
メンタルチャージISC研究所株式会社代表取締役、繁盛企業育成コーチ
アパレル店勤務、セブンイレブンFC店経営を経て、2005年メンタルチャージISC研究所を設立。中小企業経営者、エリアチェーンオーナー、店長などに向けた小さな組織の人に関する問題解決メソッドや、スタッフを活用して業績アップを実現する『繁盛店づくり』のノウハウを提供している。『仕事のできる人を「辞めさせない」15分マネジメント術』(WAVE出版)、『人材マネジメント一問一答』(ディスカヴァー・トゥエンティワン)、『店長の一流、二流、三流』(明日香出版)、『繁盛店のやる気の育て方』(女性モード社)など著書多数。
https://okamotofumihiro.com/
< 1 2 >

この記事のキーワード

クリックすることで関連する記事・データを一覧で表示することができます。

一覧ページへ戻る

2ページ目以降をご覧になるには、会員ログインが必要です。
会員登録(無料)がお済みでない方はこちら

会員登録(無料)はこちら

その他のコラム記事を見る

人気記事ランキング

ヒトがあつまる職場/田中和彦

[第9回「上司が部下に謝ることができる組織」]
企業は、ずっと同じ人たちで運営していくことはできません。人が辞めても、また入ってくる職場について考察します。

判例に学ぶ労使トラブルの処方箋/岡正俊

[仮眠時間は労働時間に当たるか?〜T社事件(最高裁H14.2.28判決、労判822号5頁)〜]
近年、労働関係の訴訟は社会的関心が高まり、企業にとって労使トラブル予防の重要性は増しています。判例をもとに、裁判の争点や予防のポイントなどを解説します。

時事トピックス

[2050年、3分の2の都道府県で「5分の1世帯が高齢者単独世帯」]
人事労務関連のニュースの中から、注目しておきたいものや社会の動向を捉えたものなどをピックアップしてご紹介します。
注目のコンテンツ

人と仕事研究所Facebook