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はじめての社員教育／田中勉

第９回「問題意識力と問題解決力」強化プログラム

経営の源泉は人です。企業の存亡は、「人をどう育てていくか」にかかっているといっても過言ではありません。時代環境を踏まえながら、今後の社員教育のあり方について考察します。

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1.「問題意識」の有無で現場力が決まる

　経営者から「社員の問題意識を高めてほしい」との研修ニ―ズのテーマが多くあります。私はそのときに、「問題意識の中でも高めるのは、危機意識ですか、コスト意識ですか、改善意識ですか、顧客意識ですか、それとも役割意識ですか、その他にもたくさんありますが、どのような問題意識を高めればよろしいでしょうか？」と尋ねることにしています。

　なぜなら、それぞれの経営者の持っておられる「問題意識」が違うからです。このように「問題意識」といっても多岐にわたります。したがって、研修や教育を実施する場合にどのような「問題意識」を改善・強化するのかを明確にした上で実施されることをお薦めします。


2.「問題意識力」を高めるキーワード

　それでは、「問題意識力」を高めるためにはどのように行えばよいのでしょうか。それには「問題意識」の有無・強弱はどこから派生しているのかの原点を考えてみる必要があります。

　そもそも「問題」とは何なのかと問われれば「基準からの逸脱である」と言えます。法律・規則・ルール・目標・役割・責任・あるべき姿などの基準から外れている現状の場合に、「問題である」と定義づけられます。したがって、基準と現状を認識していなければ「問題である」とは意識できないのであります。

　例えば、経営状況が厳しくて「危機意識」を持ってもらいたいと経営者が思っても、財務諸表(貸借対照表・損益計算書など)などを社員に公開せずに経営者と一部の者だけが知っているだけでは、社員は「何が、どのように厳しいのか」が分からないので、何となく経営が厳しいのだと感じるだけです。

　ましてや経営者が厳しいと口では言っていても、経営者自身が今までどおりの生活や仕事ぶりであれば、社員に危機意識を持たせてもっと働かそうとしているのだと勘繰られてしまうのが関の山です。これは一例ですが、このような事例は数多く見受けられます。

　それでは、「問題意識」の高い人はどのような人なのかといえば2つの共通点があります。その1点は「自覚」にあります。自分の立場・役割・責任などを明確に認識している人です。「自覚」がありますから自分の仕事・役割などの基準を明確に持っています。その基準から外れる状況が起こると自分で対応・解決・改善などを考え行動します。

　2点目は「興味関心」にあります。問題が自分自身ではなく、外にある場合にはその対象物や対象事項に「興味関心」がある場合に問題であると気づきます。興味関心のない場合は見ていても見えず・聞いていても聞こえずの状況です。この「自覚」と「興味関心」について確認と強化することが「問題意識力」を高めることになります。


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田中勉●サービス企業、教育企業で人事、教育、事業開発担当マネージャー、役員(専務)を経て、現在「温故知新」研究所・代表。企業の社員研修をはじめ、講演、セミナー等で活動。自らも営業の現役として、科学的で人間的な営業活動を実践中。日本営業道連盟・代表・九段・正師範。
http://homepage3.nifty.com/consul_tanaka/
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