「人材の活用」「従業員の教育」「人事制度」等について、事例満載の記事や専門知識が深まるコラム等を展開。自社の活性化や雇用管理のヒントに！

「人材の活用」「従業員の教育」「人事制度」等について、事例満載の記事や専門知識が深まるコラム等を展開。自社の活性化や雇用管理のヒントに！

＊一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。会員登録はこちら

「経営者やパート従業員の意識」等について、さまざまなデータを作成。労働市場の現状が分かります。

＊一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。会員登録はこちら

「平均時給 の検索」「時給の平均や動向」等について、データを作成。労働市場の現状が分かります。

＊一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。会員登録はこちら

アイデム人と仕事研究所では、「ビジネスマナーのブラッシュアップ」「新入社員の戦力化」「職種別・階層別の知識・スキルアップ」等につながるセミナーを開催しています。

＊一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録（無料）が必要です。会員登録はこちら

はじめての社員教育／田中勉

第３回　これからの「教育プログラム」

経営の源泉は人です。企業の存亡は、「人をどう育てていくか」にかかっているといっても過言ではありません。時代環境を踏まえながら、今後の社員教育のあり方について考察します。

< 1 2 >
1.ビジネスに必要な3つの力

　企業が維持・発展するには、市場やお客さまからの支持と売上や利益を確保することが不可欠であります。これらを実現するのはすべて経営者・幹部・社員の働きいかんにかかっています。まさに「経営の源泉はすべて人にあり！」と言えます。

　さまざまな経営課題を解決する有能な「人づくり」を実現するには、教育理念・体系を確立することが大切であると前回述べました。その教育理念・体系を実践するには「教育プログラム」の構築・策定が重要となります。

「教育プログラム」策定にあたっては、ビジネス社会において「3つの力」をどのように習得・強化するのかの視点を持ちたいものです。

　その「3つの力」とは、第1に人間としての基礎・基本となる「人間力」、第2に仕事・ビジネスを進める上での実践的・専門的要素である「仕事力」、第3に経営者・管理者として不可欠の「人間的魅力」があげられます。


2.「人間力」教育プログラム

　ここで言う「人間力」は、本来家庭・学校で身につけてくるべきものなのですが身につけていない人々（新入社員だけでなく）が社会・企業の中で増加する傾向にあります。前回述べた経済産業省が問題提起している「社会人基礎力」の大部分がこれらに該当します。

　社会・ビジネス界で不可欠の「人間力」を棚卸し・再教育する教育プログラムを検討テーマに取り上げる必要が出てきました。私の考える「人間力」についての概念は下記のとおりです。




　近年、私の元には企業から人間・社会人・企業人として当然備えるべき能力強化の研修依頼（心としつけの養育）が増え続けており、「人間力」教育プログラムの必要性を肌で感じています。


3.「仕事力」教育プログラム

　この「仕事力」に関しては、各企業で教育の再重要事項として従来から取り組んでおられる「教育プログラム」として中核をなすものです。
　今後は今までの教育プログラムに加えてグローバルビジネスに必要な「日本人力（前回紹介）」や「語学力」強化などを加えて充実させることが求められます。私の考える「仕事力」の概念は次のとおりです。






※次ページ以降の閲覧には、会員登録（無料）が必要です




田中勉●サービス企業、教育企業で人事、教育、事業開発担当マネージャー、役員(専務)を経て、現在「温故知新」研究所・代表。企業の社員研修をはじめ、講演、セミナー等で活動。自らも営業の現役として、科学的で人間的な営業活動を実践中。日本営業道連盟・代表・九段・正師範。
http://homepage3.nifty.com/consul_tanaka/
< 1 2 >

この記事のキーワード

クリックすることで関連する記事・データを一覧で表示することができます。

一覧ページへ戻る

２ページ目以降をご覧になるには、会員ログインが必要です。
会員登録（無料）がお済みでない方はこちら

会員登録（無料）はこちら

その他のコラム記事を見る

人気記事ランキング

ヒトがあつまる職場／田中和彦

[第1回「自分のアイデアが形になること」]
企業は、ずっと同じ人たちで運営していくことはできません。人が辞めても、また入ってくる職場について考察します。

判例に学ぶ労使トラブルの処方箋／岡正俊

[カスハラにあった従業員から安全配慮義務違反で訴えられたら〜M事件（東京地裁H30.11.2判決）〜]
近年、労働関係の訴訟は社会的関心が高まり、企業にとって労使トラブル予防の重要性は増しています。判例をもとに、裁判の争点や予防のポイントなどを解説します。

時事トピックス

[正社員等、パートタイム労働者ともに不足超過が継続]
人事労務関連のニュースの中から、注目しておきたいものや社会の動向を捉えたものなどをピックアップしてご紹介します。
注目のコンテンツ

人と仕事研究所Facebook