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2026.05.09(Sat)

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人材育成のツボ

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新入社員の離職率を下げたメンター制度とは？

新入社員の離職率を下げたメンター制度とは？

アイデム人と仕事研究所の研修部門の所員が、日々の業務やお客さまとの対話から感じたことなどをつづります。

　皆さまの会社の今年の新入社員は、元気に活躍していますか。半年以上が経過し、仕事にも、職場にも慣れ、戦力として期待がより高まってくる頃ではないでしょうか。一方で、残念ながら、入社半年足らずで離職する新入社員が出てきている会社もあるかもしれません。せっかく時間と費用をかけて採用した大切な新入社員が早期に辞めてしまっては、組織にとっても痛手です。

　厚生労働省の「新規学卒者の離職状況に関する資料（2015年10月30日）」によりますと、中学、高校、大学の卒業3年後の離職率は、それぞれ65.3％、40.0％、32.3％となっています。いわゆる七五三現象（就職して3年以内に中卒の7割、高卒の5割、大卒の3割が離職する現象）より若干変動はあるものの大きく改善されていないようです。

（資料出所）厚生労働省職業安定業務統計

　特に中小企業・小規模事業者に焦点を当てますと、就業者の離職率（3年目）は、中途採用においては約3割、新卒採用においては約4割になっています。特に小規模事業者においては、新卒採用の過半数が3年以内に離職しており、会社の将来を担う人材の育成の前提として、採用した社員の定着率を高める必要がある（2015年版中小企業白書）と記されています。
　上述のような状況にあって、いま新卒社員の離職率を3割から1割に改善することに成功している会社があります。その会社、製造業Z社の事例をご紹介いたします。

　Z社は、10年前に新入社員の離職率の高さに悩まされていました。入社1年以内に採用人数の過半数は辞めていってしまうのです。その問題を解決するために、まず新入から入社5年目までの全社員に対して、OJT、Off-JT、自己啓発、それとメンター制度を連動して運用することにしたのです。
　当初は運用すら難しく成果も出なかったのですが、取り組みから5年目以降は形になり、その結果、離職率を3割から1割に低下させることができました。また、5年目社員から製造現場のリーダーも輩出することができました。そのポイントの1つが、メンター制度でした。

　メンター制度には、様々な形式があると思いますが、Z社のメンター制度は、5年目の若手社員がメンターという指導者になり、新入社員の職場生活をサポートするものです。担当業務に必要な技術、技能等は、OJT、Off-JT、自己啓発で学びますから、メンターは精神的なサポートが主な役割です。

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●文／波多野雅彦（はたのまさひこ）
アイデム人と仕事研究所　教育・研修企画／営業担当
大学卒業後、大手ゼネコンにて国内外建設プロジェクトの施工管理に従事。経営学修士号取得後、経営コンサルティング会社にて、経営体質改善・人材育成支援業務に携わる。現在、アイデム人と仕事研究所にて、教育・研修を通してお客様が目指す会社づくり、人づくりにお役に立てることを目指して日々業務に取り組んでいる。