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ストレスチェック義務化時代のメンタルヘルス入門

第11回「離職を防止し、成長する企業に共通するメンタルヘルス対策」

2015年12月、職場でのメンタルヘルス対策として、労働者の心理的な負担の程度を把握するストレスチェックが義務化されました。近年、企業にとってメンタルヘルスの重要性は増しています。豊富な臨床経験を持つ著者が、メンタルヘルスの基礎を解説します。

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ストレスチェックの活用法

 

 最近は、顧問先企業の「ストレスチェック後の集団分析結果報告会」に追われています。ストレスチェックの結果の活用法について、アンケート調査をした結果を紹介します。最多は、「社員の健康教育や管理監督職のラインケア研修に活用したい」でした。次いで、「職場のレイアウト・道具置き場の改善・照明などの職場環境改善に使用したい」、「メンタルヘルスのためのスタッフを充実させたい」となっています。残念ながら、「離職を防止したい」や「企業を成長させたい」「セルフケア研修を実施したい」という会社は極端に少なかったのです。

 

 

 日本商工会議所が行った2015年調査によれば、50.2%の企業で「人員が不足している」という結果が出ています。また、長時間労働や働き過ぎによる健康障害は、企業の責任とする司法判断も出てきています(長時間労働でくも膜下出血死。和歌山地裁・2005年)。

 

 近年、企業には社員の健康を守りながら、生産性を向上させることが求められています。経営者や企業の人事担当者からは、課題として「離職を防止したい」「効率よく生産性を向上させたい」というお話をよく伺います。

 

 

 

健康を守るのは経営責任の時代

 

 最近は「健康経営」ということが叫ばれています。「健康は経営の責任、病気は医療の責任」といわれています。健康診断の受検率を上げるのは、経営の責任といわれます。

 

 私が日本鋼管病院に勤務していた1970年当時、「けがと弁当は自分持ち」といわれました。健康は個人責任だったのです。現在、社員の健康を守るのは、経営の責任となってきました。メンタルヘルス不全のさまざまな疾病も、安全配慮義務がなされていなければ労災になるだけでなく、業務起因性があれば会社責任が問われます。

 

 健康経営のとっかかりとなるのが、健康診断の受検率です。健康経営に熱心な某企業が受検率向上のために、未受検の場合はボーナスの査定に影響するとしたところ、大幅に受検率が改善向上したそうです。

 

 

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●文/佐藤隆(さとう たかし)
株式会社総合心理教育研究所 代表取締役、臨床心理士、精神保健福祉士
日本鋼管病院の精神衛生室及び同社人事部兼務にて、日本のメンタルヘルス対策草創期の実務に携わる。学術活動として300社以上の企業および官公庁を対象に、リーダーシップおよび管理職のメンタルヘルスに関する調査研究を実施。多数の企業における人事部・管理職向け研修や人事システム立案に携わる。現在グロービス経営大学院大学教授、ハンス・ セリエ財団カナダストレス研究所上席客員研究員。著書に『臨床心理学とストレス科学』(エイデル研究所)、『ビジネススクールで教えるメンタルヘルス入門』(ダイヤモンド社)など多数。
http://www.sipe-selye.co.jp

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