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「ものづくり産業におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）に対応した人材の確保・育成や働き方に関する調査」結果を発表（JILPT）

独立行政法人 労働政策研究・研修機構は、「ものづくり産業におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）に対応した人材の確保・育成や働き方に関する調査」結果を発表した。
本調査は、ものづくり産業におけるDXの浸透とそれに対応する働き方、人材の確保・育成に向けた現状と課題を把握するため、企業アンケート調査を行ったもの。
調査実施期間：令和2年12月3日〜16日　有効回答企業数：3,679社
 
【結果のポイント】
◆半数以上の企業が、いずれかの工程・活動でデジタル技術を活用している
 
◆4割以上の企業が、社内でのデジタル技術の活用促進に向けて、社員への意識改革を重要視する
 
◆5割近くの企業が、デジタル技術の活用に向けたものづくり人材の確保に向けて、自社の既存人材への研修・教育訓練により人材を確保している
 
◆新型コロナウイルス感染症の拡大により、3割以上の企業でオンラインを活用した研修が増加
 
 
●記者発表「ものづくり産業におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）に対応した人材の確保・育成や働き方に関する調査」PDF

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