360度評価とは、一人の従業員に対して上司や同僚、部下、他部署の従業員、さらには本人自身も含めて、様々な立場から評価やフィードバックなどをする人事評価制度です。
現在、日本では経済成長の弱体化や少子高齢化などを背景に、企業の人件費負担が増加しています。そうした状況下、年功序列型の賃金体系を維持しにくくなり、成果主義型の賃金体系へと移行する企業も増えています。成果主義型の賃金体系では、より透明性のある評価が求められることから、納得性の向上が期待される手法として、360度評価が注目されています。
<メリット>
・客観的な評価を期待できる
一人の評価者による一面的な評価では、把握できる範囲が限られており、公平性が損なわれるケースがあります。360度評価は、立場の異なる複数の人が評価を行うため、より客観的で公平性の高い評価が期待できます。
・成長の促進につながる
360度評価は、複数の評価者がフィードバックをします。被評価者にとって、自分では気づけない強みや弱みを知ることができ、成長につなげることができます。
<デメリット>
・率直な評価による人間関係の悪化
評価者が厳しい評価や批判的なフィードバックを行った場合、被評価者が評価内容に対して反発を感じたり、不信感を抱いてしまう可能性があります。場合によっては、評価者と被評価者の間でコミュニケーションに支障が出るかもしれません。
・評価が適切に行われない可能性
評価者が評価に慣れていない場合、主観や感情などが入る可能性があり、不適切な評価になることがあります。また、評価者と被評価者の関係性に影響されることもあります。仲がよい場合は温情として高く評価し、仲がよくない場合は報復的な意味合いを込めて低く評価することが考えられます。上司が部下から低い評価を受けないために指導が甘くなり、部下の成長が阻害される可能性もあります。
・手間や時間がかかる
360度評価は、被評価者1人に対して複数人が評価するので、評価シートの作成や集計、管理など、通常の評価制度よりも時間がかかります。
<導入するときの注意点>
・評価ではなく成長のため
360度評価を導入するときは、評価のためではなく成長のための制度として位置づけることが大切です。ともすると、主観だけの評価になってしまったり、人気投票になってしまったりするのを防ぐためです。
・制度理解の浸透を図る
360度評価の効果を最大化するためには、社員全員の協力を得られるようにすることが大切です。導入目的を共有したり、実際に評価をするための研修を実施してもよいでしょう。評価の項目や基準について説明し、公正な評価をしたり、フィードバックができたりするようにします。
・まずはトライアル導入
いきなり全社で導入するのではなく、少人数から段階的に拡大していくことが望ましいでしょう。トライアル導入で見つかった運用の課題を修正してから全社に展開すれば、より高い効果を得られます。
・評価結果を成長につなげるには?
評価結果を被評価者の成長につなげるには、行動改善を促すことが大切です。具体的には、個人面談の実施や成長計画の策定支援などが挙げられます。個人面談の際、改善点ばかりを伝えてしまうと、被評価者のモチベーションが下がる可能性もあるので、よいところを伝えることも大切です。