「人材の活用」「従業員の教育」「人事制度」等について、事例満載の記事や専門知識が深まるコラム等を展開。自社の活性化や雇用管理のヒントに!

「経営者やパート従業員の意識」等について、さまざまなデータを作成。労働市場の現状が分かります。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

「平均時給 の検索」「時給の平均や動向」等について、データを作成。労働市場の現状が分かります。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

アイデム人と仕事研究所では、「ビジネスマナーのブラッシュアップ」「新入社員の戦力化」「職種別・階層別の知識・スキルアップ」等につながるセミナーを開催しています。

*一部記事の閲覧および機能をご利用いただくには、会員登録(無料)が必要です。会員登録はこちら

パート活用のヒント

人材確保のために他社より高い採用時の賃金設定はどこまで有効か?

あなたの会社では自社のスタッフに何を求めているのでしょうか? 企業へのアンケート調査から浮かび上がったスタッフに求めるものから、パートのやる気や自主性を引き出す方法を探ります。

< 1 2 >

■パート・アルバイトの人件費は増えたか?

平成24年版『パ−トタイマ−白書』で、企業に対し、「パ−ト・アルバイトの人件費について、以前と比べどのようになった」かを聞いたところ、以下の結果になりました。

「割高になった」  4.1%
「どちらかと言えば割高になった」 23.7%
「どちらとも言えない」  58.4%
「どちらかと言えば割安になった」 12.1%
「割安になった」  1.7%




「割高になった」「どちらかと言えば割高になった」が合わせて27.8%と約3割。「どちらとも言えない」が58.4%となっている。
更に、「割高になった」「どちらかと言えば割高になった」と回答した企業に、そのように感じる要因を聞いたところ、最も多かったのは「最低賃金の上昇」62.0%、次いで「人材確保を容易にするための他社よりも高い賃金設定」42.0%、「パ−ト労働法改正による均衡処遇等の実施」40.0%を挙げている。



ここで注目したいのは、42.0%の企業が割高の要因にあげている「人材確保を容易にするための他社よりも高い賃金設定」。要するに、人が採用できないため募集時賃金を上げたことによる人件費の上昇です。これは企業にとって、果たして有益と言えるでしょうか。
平成23年版『パ−トタイマ−白書』で以下のような調査結果があります。


■賃金以外に自身の働きぶりに反映されているものは?

パ−ト・アルバイトに、現在の勤務先において、「賃金」以外に、自身の働きぶりによって変化するものはあるかと聞いたところ、「ねぎらいや励ましの声かけ」23.4%、「担当業務の範囲」20.0%、「契約更新の有無」15.0%という回答がある一方、「変化するものはない」が47.1%と、自身の働きぶりが何にも反映されていないとする回答が半数近くに上っている。




※次ページ以降の閲覧には、会員登録(無料)は必要です





●文/小野山 哲朗(おのやまてつろう)
株式会社アイデム人と仕事研究所でキャリアカウンセラー(CDA)、社会保険労務士資格を持ち、企業・求職者向け研修の講師と企画に携わる。
< 1 2 >

この記事のキーワード

クリックすることで関連する記事・データを一覧で表示することができます。

一覧ページへ戻る

2ページ目以降をご覧になるには、会員ログインが必要です。
会員登録(無料)がお済みでない方はこちら

会員登録(無料)はこちら

その他のコラム記事を見る

人気記事ランキング

ヒトがあつまる職場/田中和彦

[第1回「自分のアイデアが形になること」]
企業は、ずっと同じ人たちで運営していくことはできません。人が辞めても、また入ってくる職場について考察します。

判例に学ぶ労使トラブルの処方箋/岡正俊

[カスハラにあった従業員から安全配慮義務違反で訴えられたら〜M事件(東京地裁H30.11.2判決)〜]
近年、労働関係の訴訟は社会的関心が高まり、企業にとって労使トラブル予防の重要性は増しています。判例をもとに、裁判の争点や予防のポイントなどを解説します。

時事トピックス

[正社員等、パートタイム労働者ともに不足超過が継続]
人事労務関連のニュースの中から、注目しておきたいものや社会の動向を捉えたものなどをピックアップしてご紹介します。
注目のコンテンツ

人と仕事研究所Facebook