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アイデムオリジナル調査

定着率が高くても、注意が必要なワケ

パートタイマー白書や学生を対象にした就職活動に関する意識調査など、当研究所が独自で行っている調査から見えてくることを考察します。(2018年10月17日)

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 厚生労働省発表の最新(2018年8月)の有効求人倍率は1.63倍(季節調整値)で、1974年1月以来の高水準でした。労働市場は、以前として採用難の状況にあります。人の補充がままならない以上、大切になってくるのが、既存スタッフに働き続けてもらうことです。

 

 定着について、企業はどう考えているのでしょうか。せっかく採用した人を辞めさせないためにも、定着は重要です。昨年、弊社が発表した「平成29年パートタイマー白書」でパート・アルバイトの定着について、企業と個人に聞いたアンケート結果を見ていきます。

 

 

9割以上の企業が、長期継続を希望

 

 まず、企業調査です。調査対象は従業員規模6人以上で、正社員とパート・アルバイトを両方雇用している企業です(有効回答数1,644社)。パート・アルバイトの勤続についての考えを聞きました。結果は、「同じ人にできるだけ長く働いてもらいたい(+どちらかと言えば同じ人にできるだけ長く働いてもらいたい)」が95.1%で、パート・アルバイトの長期勤続を希望している企業が9割以上となりました。

 

 

■図1:パート・アルバイトの勤続についての考え

 

 

約6割が「ずっと働いてもらいたい」

 

 9割以上の企業が「同じ人に長く働いてもらいたい」と考えていることが分かりましたが、具体的にはどう考えているのでしょうか。「最低限勤めてもらいたい期間」と「最大限勤めてもらいたいと期待する期間」を聞きました。

 

 「最低限勤めてもらいたい期間」は、最多が「1年〜3年程度」25.0%、次いで「6カ月〜1年程度」24.5%となっています。これを勤続についての考えで見ると、「同じ人にできるだけ長く働いてもらいたい」は「1年〜3年程度」が最多で25.3%、「同じ人に一定期間働いてもらえればよい(どちらかと言えば含む)」は「6カ月〜1年程度」が最多で32.1%となっています。

 

 

■図2:最低限勤めてもらいたい期間

 

 

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●文/三宅航太
アイデム人と仕事研究所 研究員。大学卒業後、出版社の営業・編集、編集プロダクション勤務を経て、2004年に株式会社アイデム入社。同社がWebで発信するビジネスやマネジメントなどに役立つ情報記事の編集業務に従事する。人事労務関連ニュースなどの記事作成や数多くの企業ならびに働く人を取材。

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