皆さんの企業では「ストレスチェックの実施」はお済みですか？
　ストレスチェックが義務化されて以降、現在約70%の企業が実施済みと推測されています。労働者に受検の義務はありませんが、受検率は平均すると95%くらいと見られています。ストレスチェック実施までのプロセスには通常3カ月かかります。実施の締め切りは平成28年11月末ですので、今の時期が最終準備の時といえるでしょう。

　ところで、多くの企業の人事担当者から、今年は取り急ぎ厚生労働省推奨の「職業性ストレス簡易調査（57項目）」を実施したが、来年は「もっと企業に役に立つストレスチェック」や「どんな種類のストレスチェック」があるのかを知りたい、という声をよく聞きます。
　では、ストレスチェックにはどんな種類があるのか解説しましょう。

ストレスチェック（心理的負担の程度を把握する検査）の種類

　ストレスをチェックする方法は、大きく分けて2つあります。生理学的方法と心理学的方法です。

・生理学的方法
　主に体のストレス反応をチェックする方法です。コルチゾール（副腎皮質から分泌されるストレスホルモン）、血圧、脈拍等々のバイオロジカルなストレス反応をチェックします。血液、唾液採取法や血圧、脈拍測定法などです。測定器具が必要になります。

・心理学的方法
　「セルフモニタリング方法」「質問紙法（Web含む）」などがあります。質問の回答にある選択肢の中から該当する項目にチェックします。自記式アンケート方式です。この結果を数値化して「気づき」に役立てようとするものです。 

「心理的負担」を測定する

　生理学的方法は、個人の身体に現れるストレス反応を測定する方法としては優れています。また客観的方法なので「個人的作為」が介入する余地は少ないのが特徴です。しかし、生理学的方法は、あくまで「その時点」でのストレスの量です。本人が感じて自覚しているストレスとはタイムラグが生じることになります。

　その点、心理学的方法は、本人の自覚症状を把握できますので、測定対象の「心理的負担の程度を把握する方法」としては優れています。法律が求めている、ストレッサーやサポート要因も含めた「必須3領域」を把握するには質問紙が適しています。

　ただ、紛らわしいのが、ストレスチェックは医学的な「うつ病の症状チェックではない」となっていることです。ストレス反応については、両方の要素が入っている感があります。自記式アンケートには「作為」的要素が入り込む余地があります。だからこそ、職場での事前のストレスに関する正しい知識の啓蒙（けいもう）が必要になります。

企業に役立つ「ストレスチェック」とは？

　現在ストレスチェックで知られているのは、圧倒的に「厚生労働省推奨の57項目版」です。私が広く日本の自治体の皆さまと情報を共有している範囲では、この57項目が多く使用されています。

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●文／佐藤隆（さとう たかし）
株式会社総合心理教育研究所 代表取締役、臨床心理士、精神保健福祉士
日本鋼管病院の精神衛生室および同社人事部兼務にて、日本のメンタルヘルス対策草創期の実務に携わる。慶應義塾大学、明治学院大学にて非常勤講師、東海大学短期大学部にて学科長を務める。学術活動として300社以上の企業および官公庁を対象に、リーダーシップおよび管理職のメンタルヘルスに関する調査研究を実施。多数の企業における人事部・管理職向け研修や人事システム立案に携わる。現在グロービス経営大学院大学教授、ハンス・ セリエ財団カナダストレス研究所上席客員研究員、財団法人パブリックヘルスリサーチセンター客員研究員、日本産業精神保健学会会員。著書に『臨床心理学とストレス科学』（エイデル研究所）、『ビジネススクールで教えるメンタルヘルスマネジメント入門』（ダイヤモンド社）、『職場のメンタルヘルス実践ガイド』（ダイヤモンド社）など多数。
http://www.sipe-selye.co.jp