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ストレスチェック義務化時代のメンタルヘルス入門

第8回「成果に結び付けるストレスチェック結果の活用法」

2015年12月、職場でのメンタルヘルス対策として、労働者の心理的な負担の程度を把握するストレスチェックが義務化されました。近年、企業にとってメンタルヘルスの重要性は増しています。豊富な臨床経験を持つ著者が、メンタルヘルスの基礎を解説します。

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1.基本が大切

 

　こんにちは、初年度のストレスチェック（以下SC）も法定最終月となりました。なかなか社内の調整ができず、最終月に実施…という企業がたくさんあります。毎日、SCについて多くのご相談があります。問題の原因が、ごく初歩的なミスの場合も少なくありません。

 

　われわれは新しいことに取り組むとき、基本原則を忘れていたことが原因で、問題が発生することがあります。今回のテーマである結果の活用法も同様です。前回お伝えした「とりビル型」ではなく、「ロジシン型」で対応することが、よい結果活用に結び付きます。目的が明確ですので、「ロジカルに考え、成果の出る活用」になるのです。

 

 

 

 

2.集団分析をしてみる

 

　SC義務化の目的の1つに、ストレスの原因となる職場環境の改善につなげることがあげられています。そのための具体策として、集団分析があります。集団分析とは、個々の結果を一定規模の集団ごとに集計し、分析することです。

 

　今回のSC義務化では、集団分析は努力義務となっています。しかし、SCの目的は未然防止であり、働く環境の改善は大切です。なるべく実施したほうがよいと思います。

 

　厚生労働省のマニュアルには、「集団分析の結果は、集団の責任者の評価につながる情報であるから、無責任に情報共有することは不適当」とあります。従って衛生委員会などでマニュアルの趣旨を理解し、環境改善につながるように、それぞれの職場で創意工夫することが肝要です。そのためには場当たり的ではなく、ロジカルに計画し、プログラム化して効果につなげる具体的努力が必要です。それらの努力の改善事例を、以下にあげてみます。

 

(1)SCの実施者である産業医が、集団分析の結果を個別面談でその職場の責任者に、職場環境改善のアドバイスに使用

 

(2)産業保健スタッフを中心に、集団分析の結果を理解して、職場環境改善につなげる

 

(3)衛生委員会で集団分析の方法について話し合い、職場への活用の方法について協議

 

(4)集団分析の結果を、管理監督者会議に報告して、意見を聴く

 

(5)全員参画の職場環境改善運動が基本にあり、ボトムアップの方法で「職場ドック」を行い、その中で職場ごとの集団分析の結果を活用

 

　それぞれ創意工夫して、コンプライアンスを大事にしながら進めているようです。

 

 

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●文／佐藤隆（さとう たかし）
株式会社総合心理教育研究所 代表取締役、臨床心理士、精神保健福祉士
日本鋼管病院の精神衛生室及び同社人事部兼務にて、日本のメンタルヘルス対策草創期の実務に携わる。学術活動として300社以上の企業および官公庁を対象に、リーダーシップおよび管理職のメンタルヘルスに関する調査研究を実施。多数の企業における人事部・管理職向け研修や人事システム立案に携わる。現在グロービス経営大学院大学教授、ハンス・ セリエ財団カナダストレス研究所上席客員研究員。著書に『臨床心理学とストレス科学』（エイデル研究所）、『ビジネススクールで教えるメンタルヘルス入門』（ダイヤモンド社）など多数。
http://www.sipe-selye.co.jp

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